クレジットカードのポイント
2011/06/21(火)
自分はただひたすらに1枚のクレジットカードを利用している。なぜならば、ポイントを貯めているからだ。あまり何枚もクレジットカードを持ってしまうと、ポイントも分散してしまう。もちろん、クレジットカードにはいろいろ特典があり、そのお店で使えばポイントが貯まりやすいということもあるが、結局少額になってしまうのだ。
IDカード、テレビなどでも首にぶら下げている人をよく目にします。会員証や社員証に使用されているカードです。顔写真入りで、本人かどうかを認識してくれるカードです。主人の会社でもIDカードを使用しているそうです。見せてもらうと、顔写真も載っていました。しかし、今よりも痩せている。あまりの違い様に「この顔写真、意味がないよ」と言いそうになりました。
◇かつて「船乗りの島」で繁栄 芸術家村や観光で脚光
塩飽諸島の最西端に位置する粟島（三豊市）。日本で最初の船員学校ができた島だ。海運業界に多くの人材を輩出し、かつては「船乗りの島」として栄えた。１９８７年に学校は閉校。島の人口は減少傾向にあるが、近年はウミホタル鑑賞を楽しむ旅行客も増え、観光地として脚光を浴びつつある。【鈴木理之】
三豊市の須田港から旅客船に乗って約１５分、島の南に位置する粟島港に到着した。歩いて数分の市立粟島中学校にある「粟島芸術家村」に向かった。
芸術家村は０６年に休校した粟島中にあり、校舎は若手芸術家の支援プログラム「粟島アーティスト・イン・レジデンス」のアトリエとして活用されている。
子どもがいなくなり過疎化の進む島で、島おこしの一環として、昨年９月に県と市がプログラムを企画。芸術家は約３カ月間の滞在中に、島の文化などからアイデアを得て作品を制作するという。
現在、島に滞在するのは岩岡純子さん（２９）、富田紀子さん（３４）、森田洋美（ひろみ）さん（３１）の３人。３人は絵画やイラスト、繊維を使ったファイバーアートを手掛ける関東出身の女性芸術家で、週末にアトリエを公開したり、ワークショップを開くなどの活動も。
初めての島での生活にも「ゆっくりと時間の流れる島で、親切な島民の方々に支えられながら暮らしています」と口をそろえる。「魚を釣りながら作品のイメージをふくらませている」と森田さん。岩岡さんは「島民の方に譲ってもらった着物を作品に生かしたい」と島での生活を楽しんでいる様子だった。
旅客船で島に向かう途中、とりわけ目立つエメラルドグリーン色の建物が島のシンボル「旧国立粟島海員学校」だ。
「一家に一人はここの卒業生だった」。旧校舎を案内してくれた粟島イベント実行委の西山恵司さん（６３）は、島がにぎわったころの様子を説明する。
江戸から明治、北前船の寄港地として栄えた粟島に、１８９７年に当時の旧粟島村が日本で最初の海員学校「村立粟島海員補習学校」を開校させた。１９８５年、国立学校として廃校になるまでに３０００人以上の卒業生を輩出した。
当時の校舎のほとんどが取り壊され、敷地は粟島海洋記念公園となったが、一部は「粟島海洋記念館」となり、海員学校で使われた地図などの資料や写真を展示。往時の繁栄をしのぶことができる。
校舎の跡地には、宿泊施設「ル・ポール粟島」が９０年にオープン。夏から秋にかけて、青白い幻想的な光を放つ体長約３ミリの節足動物、ウミホタルの鑑賞を目的に、県外からも観光客が多く訪れる。
「日本書紀」「万葉集」で古くからある浦島伝説。対岸の荘内半島を含め一帯には、「箱」「生里（なまり）」など伝説に由来する地名や、浦島太郎親子の墓などの史跡が数多く存在する。島南西にある「亀戎社」もその一つだ。浦島太郎を竜宮城まで乗せた亀の霊が祭られているとされ、島の海岸線にひっそりとたたずんでいる。
帰りの旅客船に乗ろうと粟島港に向かうと、竜宮城を意識したデザインの施設も。乗り込んだ旅客船のデッキに立ち、船尾から伸びる白波を見ていると、人々との出会いが走馬灯のようによみがえり、粟島は浦島太郎が訪れた竜宮城だったに違いないと感じた。
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粟島へは三豊市・須田港から旅客船で約１５分。定期船は１日８往復で、大人片道３２０円。問い合わせは粟島汽船（０８７５・８３・３２０４）。粟島海洋記念館の入館は午前９時〜午後４時。月曜休館。無料。問い合わせはル・ポール粟島（０８７５・８４・７８７８）へ。
１１月１日朝刊
県警は３１日、南海地震発生時の各警察署の対応や応援態勢などを協議する会議を開いた。県警本部や各署は東日本大震災以降、地震災害警備計画の見直しを進めており、計画に今回の協議内容を反映させる。
県警が災害対策に特化して協議するのは初めて。県警本部と１６警察署などから担当者ら約３０人が出席。東日本大震災規模の地震が発生した場合、津波が到達する可能性のある６署▽津波は到達しないが管轄エリアで津波被害が想定される６署▽津波被害はなく、土砂崩れなどが想定される４署に分かれ、初動体制などについて意見を交換した。
加藤晃久本部長は「一人でも多くの県民を救うため、何ができるか、何をすべきかを協議し、警備計画の見直しに生かしてほしい」と訓示した。【倉沢仁志】
１１月１日朝刊
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