サウナスーツへの道

サーマクールとは、アンチエイジングの一種です。電気エネルギーの一種を肌に当てることで、肌のしわ・たるみをリフトアップさせる効果が得られます。また、ぽっこりおなかや顔以外の部位にも効果があるため、肥満解消やスタイルアップにも期待が持てそうです。メスを使わず、機械を肌に当てるだけなので、傷跡も残りません。痛みもありません。非常に手軽な感じがします。美容院に行く感覚で出来てしまいそうですよね。実際に施術を受けるとすると、サーマクール開発会社の認定クリニックに行くことになりますが、いつか行ってみたいと思います。
新しいアンチエイジング施術で「サーマクール」というのがあります。私の妻から聞いたのですが、一番注目されている方法だそうです。高周波電気で皮膚の奥深くの筋肉に刺激を与えて悪くいうと傷をつけます。その際に細胞が自然治癒の過程で多量のコラーゲンを生み出し活性化するというのが、「サーマクール」という施術法だそうです。肌に傷をつけないので美容手術とは違い安全だといわれています。　
　藤沢市は環境への配慮から、ネクタイを着けないなどの軽装を10日からスタートさせた。例年６〜９月を対象期間としていたが、今年は、前後１カ月ずつ拡大させ５〜10月までとした。

　震災の影響で今夏は電力不足が懸念されていることため、市が率先して実施することにした。

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　ハイテンション店主で話題のたこ焼き店「フトマル」（奈良市西大寺赤田町、TEL 0742-53-0355）は5月10日、高さ約40センチ、氷だけで約5キロあるデカ盛りのかき氷「ウルトラ元気マウンテンパラダイス」の提供を始めた。（奈良経済新聞）

【画像】 食べる時は取り分けて、お好みのシロップを

　同メニューは、直径約30センチあるすり鉢に粒の細かいシャキシャキとした氷を盛り、フルーツやナタデココ、ポッキーなどをのせたもの。価格は2,000円（要予約）。

　プレハブを利用していることから夏場の日中は特に店内が暑くなるという同店。猛暑日が続いた昨年、暑い中たこ焼きを食べる客に対して、口直しや子どもたちに喜んでもらおうとの思いで、店主・中川太志さんのサービス精神から、団体などの予約客に対してラーメン鉢に山盛りにしたかき氷を無料で提供したことが始まり。

　人数の多い団体には、さらに大きなスリ鉢でかき氷を提供したところ、その豪快に盛られたかき氷の見た目のインパクトから好評を得て、ブログなどに掲載する人もいるなど話題となった。今年は客からの要望で通常メニューに加えた。

　「日本中が腹の底から笑える日に向かって元気に」との思いが込められた同メニュー。「今年の夏は、マウンテンかき氷を食べて、冷房いらずで節電。感謝アンドグッドラック、ロッケンロール」と中川さん。

　営業時間は11時30分〜19時30分（予約すれば延長も可能）。水曜・第3木曜定休。


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フトマル


　大和市が土地区画整理事業を進めている小田急江ノ島線高座渋谷駅前の東口広場が完成し、10日から利用が始まった。

　広場の整備は、地区開発のため２００８年にスタート。工事完了に伴って、これまで駅の北側に位置していた「高座渋谷駅東口」のバス停を、同駅東口ロータリーに変更したという。

　広さ約３千平方メートルの駅前広場には、路線バスとコミュニティバスのほか、タクシー、一般車の乗降場を整備。今後は、雨宿りするための施設やベンチも設置するなど、市民の利便性向上につなげていくという。

　問い合わせは、渋谷土地区画整理事務所電話０４６（２６０）５７４０。

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　小田原市自治会総連合は９日、東日本大震災の義援金約５６００万円を市に寄託して日本赤十字社を通じて被災地に届ける。総連合は市内25連合自治会からなる。加入者から被災者の生活支援に役立ててほしいと募金を集めた。

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　災害時に、居住地域での被害情報の収集や避難所運営を担当する秦野市職員の「地区配備隊」について、市は10日、新職員ら38人の任命式を行った。東日本大震災の後だけに、新隊員も緊張した表情で役割の説明を受けていた。

　新隊員は新採用職員13人のほか、住所変更や人事異動となった職員ら。古谷義幸市長が「配備隊は市民を守る重要な役割を担っている。気を引き締めて再点検をしていただきたい」と訓示。日常の備えから参集時の注意点、広域避難場所の開設手順などが記された行動マニュアルが手渡された。

　隊員は震度５弱以上の地震が発生した際に、情報収集や避難場所の運営業務、緊急貯水槽の操作などに当たる。このため、年４回は配備隊員が備蓄資機材の点検や使い方の訓練を行っている。

　市は、３月11日の大震災発生後から、消防職員を含めこれまでに41人を被災地に派遣してきた。今後、派遣された職員が被災地での避難所の現状などを伝える研修会を予定するほか、市の「地域防災計画」の見直しも計画している。

　地区配備隊は１９７８年に発足、現在の隊員は２２８人（うち女性職員55人）で、災害の際は市内９地区23カ所の広域避難場所に配置され、地域の自治会などと協力して避難所を運営する。

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